メンタルの不調で休職したい時に知っておきたいこと
夫の知人の話。
仕事がきつくて、辛いのだそうです。詳細は省きますが、夫から間接的に聞いただけでも、即メンタルクリニックを受診した方が良い状態であることはわかりました。
「それ、すぐ休職したほうがいいと思う」
「そう言ったんだけどなあ」
中小企業で忙しいこと、休職中やその後の生活が不安なこと、会社に迷惑をかけること、退職することになったら、その後就職できるかどうか。
知人がうつ病なのか、そうではないのかは医師の診断でなければわからないことです。とはいえ、最悪命にかかわることなので、「会社に迷惑がかかる」「同僚に負担がかかる」はこの際優先順位としては低くなります。
会社はその後の人生の責任は持ってくれないんですよ?
人ひとり業務から外れても、日常業務が回らない職場はそんなにありません。
休職後の生活については、我が家でも話し合いました。今回は、最悪再就職できなかったとしても、夫婦二人でアルバイトすればいいよということで、療養を最優先しました。
生活費はいくらかかる?
そうすると、直近の不安は生活費になりますが、さて、最低いくらあれば生活できるんでしょうか?(夫婦二人の生活とします)
「 全体でざっくり」がわからない時は、少し小分けにすると把握しやすいです。
- 毎月の生活費
- 年間の大きな出費(冠婚葬祭、旅行、家電買い替えなど)
- 夫こづかい
- 負債(住宅ローンなど)
我が家の場合だと、
- 15万円(180万円/年)
- 約100万円
- ナイショ
- 残りあと1年半なので、預金で対応
という具合です。
休養中の本人(夫)のこづかいは意外と大事です。気分転換が必要なのはもちろん、今までとは違うことに興味を持ったら、お試しでもなんでも体験したり。
収入減を理由に減らすとしても、働いていないのだからゼロというわけにはいきません。
2.のうち、冠婚葬祭はもしかしたら緊急事態ということで、遠慮できる部分があるかもしれません。辛い思いをしている時なら、「無理のない範囲で負担する」でいいと思います。
全額使わないかもしれませんが、余裕部分として確保しておきます。
ということで、ウチの場合だと年間280万円+夫こづかいとなります。
健康保険組合の傷病手当金
傷病手当金は、支給開始以前の12か月分の標準報酬月額の平均値をもとに計算されます。受給するには、一定の要件に当てはまることが必要です。
療養中に退職して国民健康保険(傷病手当金の制度は原則なし)に加入しても、退職前に開始・継続中の治療に対しては、退職前が健康保険組合であれば、そちらから傷病手当金が給付されます。
病気やケガで会社を休んだとき | 健康保険ガイド | 全国健康保険協会
例えば、計算の元になる標準報酬月額の平均値が30万円だったとすると、30日分で約20万円。1年分では約240万円にもなります。
平均値が40万円だと、30日分で約26.6万円。年間約320万円。
収入にもよりますが、生活費のかなりの部分、または大部分をカバーできるかもしれません。生活が成り立つことがわかれば、療養へのハードルは少し下がりますよね?
会社の制度を確認する
人事や総務の担当者から説明があると思いますが、会社によっては傷病休が有給のばあいもあります。無給であっても、未消化の有給休暇は使えるでしょう。
緊急時です。使える制度の有無を確認しましょう。
場合によっては親族にも協力してもらう
50代夫婦の生活ともなると、親世代は70代後半~80代というところでしょうか。同居・近居・離れて住んでいるにかかわらず、親世帯への援助をしている方もあるでしょう。
もし仕送りなど経済的援助が今後難しい場合は、減額する、親世代への援助を他の兄弟にも負担してもらうなど、なるべく早く事情を説明しておくのが良さそうです。
「ここまではできる」「どうしてもできない」
は、はっきりさせたほうが、お互いにとっていいと思います。
まとめ
- なるべく早く専門医に診てもらう。必要なら診断書を書いてもらう。
- 医師が「治療が必要」と判断したら、会社に伝える。
- 会社の制度を確認して、必要な手続きをする。
- 生活費がいくらなのか把握しておく。
- 必要に応じて、親族にも協力してもらう
休養の必要な人がきちんと休めますように。